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交通事故後遺障害認定 解決の医学的糸口 〜脊椎・脊髄編〜

被害者側弁護士必見!画像診断の実際と後遺障害認定のために準備すべきポイント

講師

佐藤 俊彦 氏
(医療法人DIC宇都宮セントラルクリニック理事 /放射線科専門医/メディカルリサーチ株式会社顧問医)

   

こんな弁護士におすすめ

・交通事故事件を扱うすべての弁護士
・後遺障害の医学的立証を依頼者の主治医任せにしてしまっている弁護士
・後遺障害事案に強くなりたい弁護士
 

講義概要

交通事故事件における後遺障害の立証には、適時・適切な画像診断が
なされていることが極めて重要です。
しかし実際には、依頼者の主治医に画像診断の専門性がないために
適切な画像検査がされていない、あるいは正確な診断がされていない、
といったことが少なくありません。

つまり、被害者側弁護士がこのような状況にいち早く気づき、必要な
検査等がなされるよう事件処理を進めることができるかどうかで、
解決に差が出てくることになります。

本シリーズでは、実績豊富な画像診断専門医が、各回のテーマに沿って、
レントゲン、CT、MRI画像を用いて、具体的にどのように診断がなされ
後遺障害が認定されるのかをわかりやすく解説しています。
実際に鑑定依頼のあったケースも多数紹介し、争点となったポイント
およびその鑑定結果を知ることができます。

シリーズ第1回目は『画像診断の基礎/脊椎・脊髄編』です。
よく見られる画像診断機器の種類や内容の解説、また、交通事故事件に
もっとも多い「頚椎捻挫」「頸髄損傷」を含む充実した内容です。
ぜひ明日からの業務にお役立てください。

※メディカルリサーチ社、遺言能力『意思能力』鑑定サービスの詳細はこちら

※シリーズ2回目 交通事故後遺障害認定 解決の医学的糸口 〜上肢・肩編〜はこちら


講義目次(約58分)※最大2倍速再生可で。最短30分で視聴できます。

1. 解剖
  脊椎の構造
  脊椎の神経
  脊椎神経と神経支配
2. 神経検査法
3. 可動域
4. 腕神経叢とは
5. 症例:引き抜き損傷
6. 画像診断の基礎知識
  レントゲン/CT/MRI それぞれの診断機器の特徴
  MRIにおける、急性期外傷と経年生の判別方法
  MRI画像の見方
  偽像(アーチファクト)による診断誤り
  動きのアーチファクト
  パーシャルボリューム効果(画像不明瞭・位置不正確)
  造影・非造影
7. 頚椎捻挫(むち打ち損傷、過伸展過屈曲症候群)
  頚椎捻挫とは  
  症状固定日への一般的理解
  非骨傷性頚髄損傷とは
  頚髄損傷の画像診断
  脊髄空洞症
  非骨傷性頚髄損傷と脊髄空洞症の鑑別
8. 低髄液圧症候群
  低髄液圧症候群とは
  低髄液圧症候群が疑われるときの検査方法
9. OPLL後縦靭帯骨化症
  OPLL後縦靭帯骨化症とは
  画像診断
10. 椎間板ヘルニア
  椎間板ヘルニアとは
  外傷性ヘルニアと経年性変化の判別
11. 症例解説
   1 頚椎捻挫:適正な検査ができていなかった事例
   2 頚椎捻挫:外傷性の椎間板ヘルニアが認められるかが問題となった事例
   3 頚髄損傷:後遺障害1級が認定されたが、既往症のOPLLが寄与したかが問題となった事例


付属資料

・レジュメ
・メディカルリサーチ相談書(特典)<EXCEL版/PDF版>


 

講師詳細


講師名 佐藤 俊彦 氏
(医療法人DIC 宇都宮セントラルクリニック理事/
 放射線科専門医/メディカルリサーチ株式会社顧問医)
講師紹介  1985年 福島県立医科大学卒業
1987年 日本医科大学第一病院 放射線科
1989年 獨協医科大学付属病院 放射線科
1993年 鷲谷病院 副院長
    獨協医大非常勤務講師
1995年 (有)ドクターネット(現(株)CMC)設立 代表取締役社長 就任
1997年 宇都宮セントラルクリニック
    (現(医)DIC宇都宮セントラルクリニック)設立 代表就任
2002年 (株)ドクターネット 代表取締役社長(2011年 退任)
2010年 (株)AIIM JAPAN 設立 代表取締役社長 就任
2011年 メディカルリサーチ(株)設立 顧問 就任
    (株)共生医学研究所 取締役 就任(2015年2月退任)
    (株)フリール 取締役 就任(2017年 6月退任)
2012年 野口記念インターナショナル画像診断クリニック
    (現医療法人NIDC)設立 院長 就任
2014年 NPO法人ピンクリボンうつのみや設立 理事長 就任
2016年 トーマスジェファーソン大学客員教授 就任
現在   (医)DIC 宇都宮セントラルクリニック 理事
    セントラルメディカル倶楽部 顧問医
    (株)AIIM JAPAN 代表取締役社長
    メディカルリサーチ(株) 顧問
    NPO法人 野口医学研究所 専務理事
    医療法人NIDC 理事長
    NPO法人 ピンクリボンうつのみや 理事長
    トーマスジェファーソン大学 客員教授
著書一覧  <セミナー実績>
大樹生命主催セミナー(お客様・職員向け)
積水ハウス協賛セミナー
オリックス生命・オリックス保険会社
モルガンスタンレーPB証券 (営業職員向け)
その他多数

<著書>
「最新放射線治療でがんに勝つ サイバーナイフとトモセラピーが、がん治療を変える」(幻冬社)
「薬いらずで認知症は防げる、治せる! 認知症医療で後悔しない3つの方法」(イースト・プレス)その他多数
 

「意思能力」鑑定サービスのご案内(メディカルリサーチ株式会社)

◉メディカルリサーチの遺言書「意思能力」鑑定の考え方
遺言書や契約書、売買時に必要な署名などは法律行為に値します。そして法律行為の定義は法的権限の
行使として、法律効果を生ぜしむる目的でなされる、(統治者、官吏、単なる個人を含む)個人の
意思表示 であるとあります。メディカルリサーチ社は遺言書作成時における被相続人の
「意思能力」鑑定を行っています。

意思能力は決して「あり」「なし」で断定されるものではありません。
したがってメディカルリサーチ社の鑑定では、どの程度であったのか、どの分野
(見当識、記憶、計算、復唱など)で欠落があったのかを鑑定しています。

長谷川式やMMSEで総合得点が何点であるかだけを見ていては被相続人の意思能力は鑑定できません。
主治医の診断書は被相続人の意思能力の程度や有無が完全に表現されるものではなく、
カルテの記載、介護保険の主治医意見書、介護記録、処方内容などを厳密に精査した上で
意思能力の評価を行っています。
サービス内容の詳細、鑑定料金、よくある質問等については詳細ページをご確認ください。
詳細はこちら
 

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